電話をメディアとする相談活動は、1950年代にイギリス国教会の牧師チャド・バラーによって組織的に始められました。一人の少女の自殺をきっかけに、自殺予防を生涯の使命とした彼は、ボランティアを養成・選抜し、「サマリタンズ（Samaritans）」という組織を創設。匿名で悩みを受け止める電話相談の仕組みを築き、広く社会に広めていきました。
その流れを受け、日本で「いのちの電話」の設立を最初に提案したのは、ドイツ人宣教師ルツ・ヘットカンプでした。彼女は更生施設で傷ついた女性たちと向き合う中で、面と向かって話せなくても、電話こそが身近な相談の手段だと実感します。
1969年の秋頃、欧米で行われていた電話相談を日本でも始めようと考え、知人・友人たちに訴え始めた彼女の熱意に、多くの人々が心を動かされました。
そして1970年、オーストラリアの電話相談機関「ライフライン」の創設者アラン・ウォーカーが来日し、東京・四谷での講演会が開かれたことを契機に、「いのちの電話」の開設準備が本格的に進んでいきます。
1971年1月、東京に「いのちの電話」の事務局が設置されました。ボランティア相談員の応募は当初少なく不安もありましたが、読売新聞の報道により350名を超える応募が集まり、6か月間の訓練を経て約200名が修了。同年10月1日午前0時、「東京いのちの電話」が正式に開局しました。
開局初日の相談は24時間で252件、1か月では4,379件にのぼり、当初の想定を大きく超える反響が寄せられました。内容は精神的な不調や孤独に関する深刻なものが多く、「心のケア」の必要性が社会に広がっていたことを物語っています。
開設当初から、教育、医療、宗教など多様な分野の人びとが相談員や運営の担い手として加わり、「いのちの電話」は市民と専門家が協働する活動として成長を始めました。
東京での相談開始からわずか数年で、「いのちの電話」は全国に広がり始めました。1973年には東京英語いのちの電話、同年には関西いのちの電話、1976年には沖縄いのちの電話が設立。こうした動きの中で、各地の団体が連携し支え合うための仕組みが求められるようになりました。
そのきっかけとなったのが、1977年4月、台湾・台北で開かれた「第2回アジア・太平洋地域電話カウンセリング国際会議」でした。会議に出席した日本の関係者たちが話し合い、日本にも全国組織を設けるべきとの提案がなされました。その後、ヨーロッパの国際組織IFOTES（イフォテース）の規約を参考に準備が進められ、同年8月、東京・関西・沖縄・北九州・東京英語いのちの電話の代表者らが集まり、「日本いのちの電話連盟」（略称FIND）が正式に発足しました。連盟名「FIND」には、「孤独や希望を失っている人が“光を見いだす”ように」という願いが込められています。
その後、「いのちの電話」の活動は全国へと広がり、各地域に新たなセンターが設立されていきました。
1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災は、「いのちの電話」にとっても忘れがたい出来事となりました。神戸いのちの電話では多数の相談員が被災しましたが、支援体制を整え、発災から1か月も経たない2月13日には電話相談を再開しました。このとき、郵政省とNTTの協力により、関西地区にフリーダイヤル相談が設置されました。この経験は後の「自殺予防いのちの電話」へとつながる重要な布石となりました。
2001年には、国の補助による全国規模の「自殺予防いのちの電話」が初めて実施され、全国のセンターをオンラインでつなぎ、12月1日から7日までの7日間で約9,300件の相談に応じました。こうした一斉実施は、強い連帯感をもたらし、「全国一斉に活動している実感」を共有する機会となりました。
2006年には「自殺対策基本法」が成立し、内閣府に自殺総合対策会議が設置。地域の連携体制の構築も求められるようになり、各地の「いのちの電話」の代表者が、行政の会議などにも参画するようになりました。2007年からは、「自殺予防いのちの電話」も従来の年1回から、毎月10日の実施に拡大。相談件数は大幅に増加しました。
2011年3月に発生した東日本大震災の際には、発災から間もない3月29日より「震災ダイヤル」を実施し、被災者の不安に寄り添いました。その後も「ふくしま寄り添いフリーダイヤル」や「熊本地震被災者支援プロジェクト」など、災害時の心の支援に取り組んできました。2024年には能登半島地震の被災者向けに、予約制ダイヤルを開始。災害時における柔軟な対応の必要性が高まっています。
また、2012年には自死遺族支援事業が本格化し、2013年には「ナビダイヤル」を開設。2016年のインターネット相談や、2017年のチャット相談トライアルなど、相談手段の多様化も進んでいます。
コロナ禍の2020年においては、毎月10日の「自殺予防いのちの電話」に加え、毎日16時〜21時の対応も開始されました。さらに2024年9月の自殺予防週間と2025年3月の自殺予防月間には、7日間連続・24時間体制での全国一斉実施が行われ、より多くの声を受けとめる体制が整いつつあります。
こうした取り組みは、つながりを必要とする方々への確かな支えとなるとともに、全国の「いのちの電話」の連携と使命感を改めて示すものとなりました。
